ゼロゼロ物件とは敷金・礼金なしの物件のことです。初期費用が安くすむ反面、敷金・礼金なしの物件はやめておいたほうがいいという声も少なくありません。
結論として、「ゼロゼロ物件だから」という理由だけで選択肢から除外するのは少しもったいないといえます。
今回はゼロゼロ物件のメリットとデメリットを考慮しつつ、実際に物件を探す際の注意点を解説します。
そもそも敷金・礼金とは
敷金とは
敷金とは入居者が家賃を滞納したり、お部屋を損傷させたりした場合に備えてあらかじめ大家さんに対して支払う預け金のことです。例えばお部屋の壁や床などに傷をつけてしまった場合、敷金が修繕費用に割り当てられます。
なお敷金は、退去時に当初支払った金額から原状回復費用(お部屋の修繕にかかる費用)などを差し引いた金額が入居者に返還されます。ただし現状回復費用が敷金を上回った場合、追加の修繕費用を支払わなければいけません。
礼金とは
礼金とは入居者が大家さんに対して契約時に支払う謝礼金のことです。礼金はお部屋を貸してくれることに対する感謝の意味合いを持っているため、敷金と異なり退去時に返還されることはありません。
その反面、敷金と比べると礼金は値下げ交渉がしやすいという面があります。無理な交渉は禁物ですが、交渉そのものは失礼に当たりません。初期費用を抑えたい場合は一度相談してみると良いでしょう。
敷金・礼金の相場
敷金・礼金は、エリアなどにもよりますがどちらも家賃1ヶ月分が相場です。築年数が浅かったり、立地が良かったりと好条件の物件の場合は、家賃2ヶ月分以上の敷金・礼金が必要になることもあります。
ゼロゼロ物件とは
ゼロゼロ物件の特徴
敷金・礼金なし、つまりどちらもゼロ円の物件のことをゼロゼロ物件といいます。最近はこのゼロゼロ物件が増加傾向にあります。
ゼロゼロ物件が生まれる理由は、空き物件に入居者を集めやすくするためです。築年数が古い・立地が悪い・設備が良くないといった物件は、やはり入居者が集まりづらいものです。大家さんや不動産会社にとって入居者が毎月払う家賃は大きな収入源であるため、できるだけ空室期間は長引かせたくありません。そこで敷金・礼金をゼロにすることにより、入居者が集まりやすくしているわけです。
ここからはゼロゼロ物件のメリットとデメリットをご紹介
メリット
・初期費用を大幅に抑えることができる
ゼロゼロ物件のメリットは、何といっても初期費用を安く抑えることができる点です。家賃10万円の物件で、敷金・礼金ともに家賃1ヶ月分だとすると20万円も費用を抑えることができます。
転勤等で引っ越しの機会が多い人にとっては大きなメリットといえます。
デメリット
・家賃が高めに設定されている場合がある
・物件の選択肢が少ない
・退去時に原状回復費用を支払う必要がある
ゼロゼロ物件のなかには敷金・礼金がない分、家賃が高めに設定されている場合があります。
また近年増加傾向にあるとはいえ、やはりゼロゼロ物件だけに絞って物件を探すとなるとどうしても選択肢が狭まってしまいます。
そして最も注意しておきたい点が、退去時に原状回復費用を支払う必要があるということです。
そもそも敷金は担保として支払うお金なので、お部屋の修繕費用や家賃滞納時の支払いに敷金が使われるという仕組みになっています。
よって敷金ゼロの場合、原状回復費用が発生した際は入居者が負担しなければいけません。
ゼロゼロ物件を探すうえで
以上のメリットとデメリットを踏まえつつ、ゼロゼロ物件を探すうえでの注意点をまとめます。
まずは家賃が相場に対して妥当といえるか検討しましょう。相場に対してあまりに家賃が割高な場合、初期費用こそ安くすむものの、結果的に毎月の金銭的負担が大きくなってしまいます。
とにかく初期費用を抑えたいというケースを除けば、長期的な目で費用を見積もることが大切です。
初期費用を抑えつつ物件の選択肢を広げたいという方は、敷金・礼金いずれかがゼロという物件も視野に入れて探すのも良いでしょう。ただし敷金なしの場合は、退去時に原状回復費用を支払う必要があるため、礼金なしの物件がよりおすすめです。礼金が必要な物件でも、交渉次第では値下げあるいはゼロになるケースもあります。
まとめ
敷金・礼金なし物件はやめておいたほうがいいという声もありますが、「ゼロゼロ物件だから」という理由だけで敬遠してしまうのは少しもったいないといえます。
初期費用を大幅に抑えられるのは、やはりゼロゼロ物件の大きな魅力です。しかし同時にデメリットが存在することもまた事実です。物件を探す際は目先の利益に囚われず、退去時のことまで含めて長期的に考えるようにしましょう。
例えば賃貸期間が短いことがあらかじめわかっている場合、ゼロゼロ物件のメリットを活かせますので、積極的に探すと良いでしょう。
ゼロゼロ物件に限りませんが、賃貸契約時には契約内容をしっかり確認し、自分にとって最善の選択を心がけることが大切です。
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